【これで安心】amazonにおける真贋調査の原因と対策を徹底解説
 | amazonの真贋調査をおそれる人「amazonでは真贋調査を受けるケースが増えているらしい。その結果、アカウント停止とかもあるみたいだし、原因と対策について教えてほしいです。」 |
そんな方に向けて記事を書きます。
- amazon真贋調査の現状がわかる
- amazon真贋調査の対策がわかる
本記事を書いている僕は、せどり歴５年以上。現在は副業せどりコンサルタントとして、せどりの稼ぎ方を教えることをメインに活動中です。
ちなみに副業時代に下記のようなアマゾン売上実績があります。
そういった経験にもとづき、本記事では「amazonの真贋調査対策」を解説します。
もくじ
amazonにおける真贋調査の原因と対策を徹底解説
本記事では、amazon真贋調査の原因と対策について解説します。
ぶっちゃけ「これをやっておけば“絶対に”真贋調査はこない」という対策はありません。
なので、本記事でお伝えできるのも「できるだけ確率を下げるための対策」です。
この事実を受け入れた上で、対策を講じてください。
amazon真贋調査の現状
そもそも、amazonはなぜ真贋調査をしているのでしょう？
それは「ニセモノ商品を排除するため」です。
プラットフォームが売り場を健全に保とうとするのは、当然ですよね。
健全なセラーからしたら、たしかにやりすぎと感じるかもしれません。
しかし、僕たちは「プラットフォーム」を借りている立場です。
amazonの集客力と信頼性があるから、商品を売れます。
集客から自分でやってくださいってのはカンタンじゃないですよね。
なので、少なくとも文句を言える立場ではないはず。
そのことを理解して、amazon真贋調査の問題に向き合うべきだと思います。
これが、真贋調査が増えた一因となったように思います。
せどり業界でも大きな話題になりました。
加えて「無在庫物販の横行」も大きかったように思います。
無在庫物販とは、在庫を持たずに出品をして、売れてから商品を仕入れるという手法です。
不良在庫のリスクがないので、確かに魅力的ではありますが、、、
amazonの規約で無在庫での出品は禁止されているので、健全なやり方ではありません。
ツールで大量出品を行うため、知的財産権の侵害や専売商品の出品が多発し、売り場が荒れた印象。
そういった経緯もあり、amazonの真贋調査は必要以上に厳しさを増してきました。
amazon真贋調査の対策
amazon真贋調査の対策としてできることは下記のとおり。
- 調査対象になりやすい商品を出品しない
- アカウントの信頼度を高める
調査対象になりやすい商品を出品しない
たとえば下記のような特徴に該当するのが「あやしい商品」です。
- 常に出品者が１セラーしかいない商品
- レビューに「偽物」という情報がある商品
- 真贋調査を強化しているメーカー商品（任天堂など）
とはいえ、こういった商品を人の手で排除していくのは限界があります。
なので、ツールを使うのがおすすめ。
セラースケットというツールがあります。
セラースケットはアカウント停止を防止する機能を搭載。
安心してamazonを運営することができるツールです。
セラースケットは月額2,480円で使えます。
それで安心が手に入るなら安いもんです。
20日は無料で使えるので、興味があれば試してみてください。
アカウントの信頼度を高める
ここでいう信頼度は「amazonからの信頼」です。
amazonからの信頼が高ければ、真贋調査が来る確率は低いということ。
amazonからの信頼を高めるには、売上を上げるのが最重要です。
販売実績があるストアは、購入者からだけでなく、amazonからの信頼も高くなります。
そのため、新規セラーほど真贋調査が来やすい傾向があります。
なので、初心者こそセラースケットを使ってアカウント停止リスクを万全にしたほうが安心です。
amazonの真贋調査の原因となる３パターン
なお、amazonから真贋調査が来るパターンは主に３つです。
- ランダムチェック（抜き打ち調査）
- ユーザーからのクレーム
- メーカーや特約店からの指摘
ランダムチェック（抜き打ち調査）
その名のとおりランダムで行われる真贋調査です。
アカウント開設から１年未満の新規セラーを対象に実施されると言われています。
実際に、amazonのルールを把握していない新規セラーはたくさんいます。
ルールを知らずに、禁止された方法で出品・販売されないよう、ターゲットにされやすいのだと思います。
ユーザーからのクレーム
商品を購入したユーザーから
- 届いた商品がニセモノだった
- 正規品ではない商品が送られてきた
といったクレームが入ると、真贋調査が行われます。
購入者さまがニセモノといっているので、ホンモノであることを証明してください、というわけです。
このとき、ちゃんと証明できるよう、仕入れ時のレシートや領収書を保管しておきましょう。
嫌がらせで、ライバルにクレームを入れる「セラー」もいるそうなので要注意です。
メーカーや特約店からの指摘
メーカーによる直売、特約店による販売だけが許可された「専売商品」を出品した場合です。
専売の権利をもったメーカーや特約店から「勝手に販売されたら困ります」と指摘が入ります。
メーカーや特約店から、直接メッセージが来ているだけなら、謝罪して、出品を取り下げればOK。
以後、同メーカーの商品は出品しないように気をつけましょう。
amazonからの連絡が来た場合も、まずは上記対応をおこなってください。
さらに、amazonからペナルティを受けないよう、できる限りケアしておくと良いです。
メーカーや特約店に謝罪するとき、あわせてamazonへの通報を取り下げていただけるようお願いしてみましょう。
真贋調査を行っている部署について
amazonの真贋調査を行なっている部署は下記の２つ。
- アカウントヘルスサポート
- アカウントスペシャリスト
アカウントヘルスサポート
アカウントの健全性を監視している部署。
アカウントヘルスサポートから真贋調査が入った場合
- 請求書
- 業務改善書
の提出が求められるケースが多いと言われています。
アカウントスペシャリスト
アカウントヘルスサポートの上位版だと思ってください。
解決できなかった問題が、アカウントスペシャリストへエスカレーションされると言われています。
アカウントスペシャリストから真贋調査が入った場合
- 請求書
- 販売証明書(ブランド証明書)
の提出が求められるケースがあります。
アカウントスペシャリストから連絡があったら「厄介」だと思ってください。
amazonから真贋調査が来たときの対応方法
つづいて「amazonから真贋調査が来たらどうしたらいいか？」についても話しておきます。
amazonからの要求に従うかたちで
- 請求書
- 改善計画書
を提出することになるパターンがほとんどです。
請求書について
正規の仕入れを証明するためです。
仕入れ先に相談して発行してもらえるなら、それがベストでしょう。
レシートや領収書でも無いよりはずっとマシなはずです。
改善計画書について
今後、同様の商品を出品しないための「対策」について報告します。
抽象的な内容ではamazonも納得しません。対策は具体的に書くようにしてください。
なお、すでに対策を実施したことを報告した方が印象は良いです。
素早い回答を意識するべき
やり取りする上で重要とされているのが「返信の早さ」です。
amazonからメールが来たら放置せず、早めに返すようにしましょう。
amazonに逆らうような返信をすると、即刻でアカウント停止になる可能性があります。
口ごたえするのではなく、ちゃんと指示に従って丁寧に対応しましょう。
アカウント停止もゲームオーバーではない
万が一、アカウントが停止になっても「復活」できる可能性はあります。
完全なゲームオーバーではないので、復活を望むなら、諦めずにやり取りを続けてみてください。
もちろん、復活はカンタンではありませんが、根気強くamazonとやり取りしてくことが大切です。
まとめ：amazonの真贋調査はツールで防ぐのが最善
まとめます。
amazonの真贋調査はツールで防ぐのが最善です。
ツールというのは本記事でご紹介したセラースケットになります。
と、思いませんでしたか？
ぶっちゃけ、真贋調査の対策や対応は面倒です。
いろいろなことに注意を払ったり、真贋調査に怯えながら運営するくらいなら、ツールに任せた方がラクなはず。
そうしたほうが、消えゆくライバルを横目にしつつ生き残っていけると思います。
真贋調査の対策ができても、稼げなかったら意味がありません。
amazonせどりの稼ぎ方をまとめた記事も下記にはっておきます。
それでは、本記事は以上です。最後までご覧いただき、ありがとうございました。
